出典：大正製薬
大正製薬を検索するとやばいというキーワードが一緒に検索されて出てきます。大正製薬と言う会社はそんなにやばい会社なのでしょうか。
大正製薬といえばワシのマークが特徴の有名な薬品会社です。リポビタンDを始めビオフェルミンやパブロンなど馴染みの深い市販薬が出てきますよね。普段からの常備薬の中にも入っているような薬を作っている会社の何がやばいというのでしょうか･･･
大正製薬は創業1912年、大正元年に創業した会社。創業当時から会社のトップは上原一族が継承し、現在は4代目に引き継がれています。資本金も298億37百万円と安定しており、2023年3月期の売上は1,799億94百万円とやばいようには見えません。
では、なぜやばいといわれるようになったのか･･･その理由を探しだし、10個の項目にしてみました。
大正製薬への就職を考えている方も参考にしてみてはいかがでしょうか。
大正製薬がやばいと言われるようになってしまった経緯
なぜ検索ワードにやばいという事場が出てくるようになったのでしょうか。
それは2018年の大量リストラや創業会社の経営陣が株の買い取り（MOB）を2023年11月から始めたことがあげられます。会社のスリム化と迅速化を図るため、また株主からの意見を気にせずに中長期の経営方針を立てられるようにするために改革を始めたことがやばいといわれるきっかけになったということがあります。
さらに大量リストラが実地されたにも関わらず、業界内だけはなく日本国内の平均の年収よりも給料が良いという事も経営が出来ているのかというやばい噂の原因になることでしょう。
また同族経営を大正時代から現代へ続けてきたことによる時代錯誤とも思える経営方針をとっていることで部外者からの探りがはいり、これがやばいという噂に繋がっていることにもあります。パワハラや無能のうわさ、会社の方針や宗教の噂まで流れている噂の真偽を調べてみました。
実際に調べてみると噂されているようなやばさは感じられず、むしろ優良企業でありつつ将来展望も見ている会社というイメージが強くなりました。
しかし、同族経営であることは変わらなく、その体質はちょっと古めかしいのかなと感じられ、これが我慢できない人にはやばい会社となってしまうのでは無いかと思います。
では、このやばい10の理由を一つずつ、明らかにしていきましょう。
大正製薬がやばいと言われる理由
①年収がやばい？
大正製薬がやばいと言う噂には年収の話題が上がります。これについては初任給が低いという噂と年収が高すぎてヤバいという両極端な噂があります。この理由について詳しく見ていきましょう。
まずは低いと言われる噂についてですが、これは総合職の大卒初任給が低い他に比べて若干低いからと言われています。
しかし、大正製薬の総合職の初任給は22.5万円です。
これは他の企業、例えば大塚HDやアステラス製薬は23万円、塩野義製薬は24.5万円ほどですので、特別に大正製薬の総合職の初任給が安いというわけでもありません。
更に大正製薬は福利厚生がしっかり付いていますので、手取りはもっと高くなります。通勤手当や住宅手当はもちろん、家族手当や営業職であれば外務手当としっかりと付いています。
大正製薬の平均年収はというと、2023年3月期では895万円です。このデータの平均年齢は45.6歳となっています。日本での上場企業の医薬品会社は平均年収が761万円ですので大正製薬は非常に高い水準と言えるでしょう。
さらに日本人の平均年収が461万円であるということからも大正製薬の平均年収は日本全体の平均よりも非常に高いという事が分かります。このことから逆にこんなに年収が高くてやばいのではないかという噂もでてきているわけです。
この方針を変えない大正製薬の給料体系･･･勤められるものなら務めてみたいところですね！
②過去に早期退職・リストラを行ったうえ、2023年も早期退職をしているのがやばい？
大正製薬は2018年に創業以来で初めて早期退職制度を募集しています。この際には全従業員の15%である948人が応募しています。このことからやばいという噂が立ちました。
早期退職については、今後は少子高齢化などの影響で薬品業界の市場環境が縮小するという可能性があることから、業績が好調なうちに組織をスリム化するということを目的に、そして会社へのショック療法という意味合いで、社員にカツを入れる意味もあったようです。
2018年当時は医療用医薬品事業で苦戦していたのが背景にもあり、先を見越した結果こうした大規模な早期退職に至りました。
その後2023年にも同様に早期退職を募集していると報道が出たため、またもやばいと言われてしまうことになりました。2023年度のリストラでは645名の応募があったようです。
リストラは希望しなくても給料が減らされたり重労働になったりと行ったリストラの後ににはリスクも抱えていますので、出て行っても残ってもそれぞれの事情を抱えてしまうようですね。
③MBOで非上場化がやばい？
大正製薬は非上場化をすることにし、MBO（経営陣が参加する買収）を行うことでやばいのではないかと考えられていることもあります。
実際には経営の新たな方針転換やコストの削減のために上場しないことやMBOを実施することにしたようで、これ自体は今すぐにやばいからと言うわけではなく、これからのために決めたことのようです。
大正製薬ホールディングスは2023年11月にMBO（経営陣が参加する買収）を実施すると発表し、創業家一族が代表を務める企業がTOB（株式公開買い付け）を実施し2024年4月までには株式の5割の獲得を目指すとしています。
大正製薬は2018年以降から業績停滞で伸び悩んでいることから非上場化するとしています。
これは、大正製薬は国内中心に事業を展開しているためで、海外投資家の株の保有率は少数であることや上場を維持するために必要となるコストを既存の事業領域に集中させようということで非上場化を選択しています。
MOBについても、元々創業一族で4割の株式を保有していたこともあり、大正製薬はもともと創業者一族色合いの強い会社だったということで、財務体質も良く、資金が必要となった場合にも資金繰りで特段滞ることがないことが予想されます。
大正製薬は、セルフケアメディアの市販薬や医師が処方する医療用医薬品が法改正などで環境の大きな変化をしたことへの対応の遅れが株価に影響してしまいました。
医療用医薬品を扱う医薬事業が、ジェネリック薬の参入や薬価引き下げのあおりを受け、2期連続で赤字を出すこととなりました。
この株式を経営者に集中させることで大正製薬としては中長期的目線での経営の立て直しを集中的に図りたいと考えているのです。
会社としての成長を考えた決断ですので、これ自体がやばいということではありません。むしろこれからどのように伸びていくのかに注目してみていきたいところですね。
④医薬事業の厳しさがやばい
2018年4月に行われた薬価改定があり、これによって医薬事業を展開する薬品会社がやばいと悲鳴を上げました。
この2018年の薬価改定とは、2年に1度だった薬価改定を毎年行うようになりました。
特許期間の薬価を維持する「新薬創出等促進加算」の対象品目の選定基準が厳格化し、後発品（ジェネリック医薬品）の発売から10年を経過した特許の切れた医薬品、「長期収載品」の価格を後発品の薬価を基準として段階的に引き下げることなどが決まったのです。
大正製薬が拠り所としてきた長期収載品が、ジェネリック医薬品の使用拡大や薬価の引き下げによって収益力を失ったことが医薬品の利益を生み出しずらい状況となりました。大正製薬の医薬事業が2期連続で赤字を出す結果となりこれをみた人からはやばいのではと言われることになりました。
現在の主力の糖尿病のSGLT2阻害薬「ルセフィ」が小児への適応拡大のため10％程度の成長を見込んでいますが、医薬品の現行品には他にめぼしい製品はありませんでした。
2022年の12月に医薬事業立て直しのカギとして約7年ぶりの新薬となる関節リウマチ治療薬「ナノゾラ」を発売。
「ナノゾラ」は、2015年にベルギーの企業から導入したもので、大正にとっては2016年1月発売の経皮吸収型鎮痛消炎剤「ロコア」以来の新薬。医薬品部門の赤字脱却をかけての新商品の発売となります
セルフメディケーション事業として大正製薬はリアップやリポビタンDなどがありますがこちらにしても頭打ち感が出てきており、そろそろ起死回生のヒット作を生み出さないといけないのではともいわれてきていますが、総合感冒薬「パブロン」や、整腸剤「ビオフェルミン」などの主力製品が未だしっかりとした地盤をつくっています。
医薬品部門の売上を今はカバーしておりますので会社自体がやばいというわけではありません。
今後は医薬品業界も少子高齢化・人口減で製薬市場が縮小すると言われています。その中で武田製薬のような医薬品大手に挑んでいくのは何か大きなヒットがないと難しいようですね。
⑤パワハラがある？
大正製薬は社長からのパワハラがありやばいという噂が立ったこともあります。実際には大正製薬社長のパワハラの問題がニュースで取り上げられたことがないことからも分かるとおり、そういった事実は一切ありません。
どうしてパワハラ問題があったかのような噂があるのかというと、これは大正製薬が大量リストラに踏み切ったことが原因です。
大正製薬の大量リストラという事件は、部外者から
という口コミの情報が横行したようです。このことによりパワハラでやばいと言われることとなりました。
しかしそれはあくまでも外部の人間が噂としてあげていることで、社員からパワハラという訴えが出たことはありません。
大正製薬はコンプライアンスへの取り組みを徹底されており、行動指針と企業行動宣言を制定し、相談窓口を置くなどといった取り組みも行なわれています。パワハラに関しては全くの事実ではないと言えるでしょう。
⑥仕事が激務でやばい？
大正製薬は激務でブラックなのでヤバいという噂もあります。
確かに、責任あるポジションについたら今までよりも仕事が忙しくなるはず･･･しかしそれはどこの製薬会社に勤めても同じことであり、大正製薬が特別激務というわけではありません。
むしろ、大正製薬では役員手当などの支払いがしっかりとしているため、製薬会社の中でも給料にもしっかりと反映されており安心して働くことが出来ます。
残業時間の統計としても平均は30時間以下となっていますので、とてつもなく激務で潰されるという事は無いようです。
口コミ情報では休みについても取りやすく、休日返上で働くということはないようです。部署によって激務には違いがあるとは言われていますが、部署で忙しさが違うのはどの仕事でも言えることでしょう。
年収の高さからも考えると残業時間は短い水準であると言えますね。
⑦将来性がない？潰れるからやばい？
株式の上場をせずにMOBを刊行したことや医薬品部門の赤字から一部では実は将来性がないやばい会社では共言われることがあります。
大正製薬の業績は2018年度をピークに、2021年度に大きく下がっています。これは主要薬品の販売提携終了に加えて会計基準の変更が影響したからと見られています。
2022年度には、新型コロナウイルスの感染が国内外で広がり、中国系の人々からの爆買いなどの影響で総合感冒薬「パブロン」の需要が急増したことや、整腸剤「ビオフェルミン」などそのほかの主力品も好調な売れ行きだったことも相まって大幅な増収増益をしています。
しかし、株主達からの見方としてはコロナによる一時的なものであると静観してみられ株価が上がると言うことはありません。
知名度も十分ある大正製薬は新たな薬品の開発などへのてこ入れが始まってることもあり、十分に将来性がある企業だと言えます。まだまだ薬品業界では戦っていける力のある企業です。
⑧宗教が関係していてやばい？
大正製薬が宗教と関係していると言うワードが一緒に出て来ることがありまさか宗教的なやばい会社なのでは？と思ってしまうかもしれません。しかし、大正製薬は宗教とは何も関係がありません。
大正製薬はコンプライアンスに性別・国籍・人種・宗教・年齢・思想・身体上のハンディキャップなどに基づく差別をしないことを明記しています。「宗教」という言葉に敏感に感じた人がいたことは確かでしょう。
大正製薬の社員個人はどんな宗教を信仰しても問題ないという事が逆説的に取られ、大正製薬の職員が宗教に染まっていて入ったら勧誘されるのではと誤解することもあります。
また、大正製薬の社員で宗教に熱心な方を部外者が見て「大正製薬は宗教と関係ある」と勘違いし、大正製薬が宗教と関係しているという噂されたりということもあります。
大正製薬自体が宗教の勧誘をしたり宗教に関係していることは根も葉もない話ですので、こちらは全く心配することはないでしょう。
⑨採用大学のレベルや就職難易度が高くてやばい？
大正製薬は採用大学のレベルや就職難易度が高くてやばいと言う噂もあります。
採用された大学で調べて見ると非常にレベルが高い大学の出身者が多くみられており、大正製薬の採用する大学や学歴・就職難易度ともにレベルが高いということが見て取れます。
セルフケアメディアだけではなく医薬品までを取り扱い、新薬の開発にも力を入れているため、やはり採用基準にもレベルの高い大学に行っていることが求められるのでしょう。
採用大学については研究職、開発職、生産技術職は一部ピックアップすると
- 大阪医科薬科大学
- 岐阜薬科大学
- 京都薬科大学
- 東京薬科大学
- 東京理科大学
- 星薬科大学
- 上智大学
- 早稲田大学
- 東北大学
など、薬学部や理科系の大学がやはり採用には多く入っています。
これからの立て直しを図っている大正製薬としてもしっかりとした基盤を持つ人材を求めているのでしょう。総合職に関しては理系大学以外からも採用があるようです。
⑩社長が無能でやばい？
大正製薬は一族経営と言うこともあり、同族会社からの社長などの選出がされています。
前代表取締役社長は上原明氏、現在は息子の上原茂氏となっており、４７歳という若さで代表取締役社長となっています。
しかし大量リストラや新規事業の失敗、株価の下落などから無能でヤバいのではと言う話も出ております。
上原茂氏は、前社長の息子という事で大正製薬の4代目として育てられました。幼稚舎から慶應義塾育ちで、海外留学やアメリカの製薬会社にも入社しています。36歳で社長に就任し、2018年の大量リストラの時にはかじ取りをしています。
社員からの暴露で見栄えや派手さを求めて新規事業に手を出すが、芽が出ずに撤退を繰り返していると言われることも。新規事業がうまくいくと考えた読みの甘さが伺える話もあります。
また、2018年以降にはリストラや薬価改定などの影響で株価が半値以下になってしまったことも無能と言われてしまった原因です。
大正製薬の売上高自体は22年4～12月期は上がったものの、売り上げが上がった理由は中国人による爆買い。普通売り上げが上がると好感して株価も上がることが多いですが、大正製薬の株価が上がらなかったのは冷静に今後の動向を見ている株主が多いかったということでしょう。
若くしての就任であればその後の実績で失敗が目に付くことが多いほどに大正製薬の社長は無能と言われることになります。実際に株価が下がるなどの影響がでたとなれば外からは無能のやばい社長とみられてしまいますね。
大正製薬の経営サイドから見れば、リストラは今後の少子高齢化に向けての経営方針のために仕方が無かったことであることや、新事業に関しても研究のためにすぐに成果が出ないことなど様々な要因があると言えます。
先を見据えて生き残るための長期においての経営略であり、大きな一手を指し始めたばかりの現在では目に見える成果が上がっていないところがあるようです。
⑪トップダウン的傾向や古い体制がやばい
大正製薬は古い体制のままであることやトップダウン的な傾向が強いこともやばいという噂に挙げられます。
同族会社なので、オーナー色が強い会社と言われていますので、当然そうだろうと推測できますし、トップダウンということは決断が早くできる等のメリットもあります。
一方で同族の役員や社員以外の意見が通りにくいとなると、組織が硬直しますし、新しいことをしようと前向きに提案する気も失せてますね。
また、古い体制であるというのがやばいと言う意見もあります。転職のためのサイトでは元従業員の意見で、5万円以上は社長決裁が必要であることや紙決済であること、ハンコを連続して押印しないといけないなどの未だに効率の悪い方法がとられているという口コミがあります。
すでに電子決済やデジタル化している現状で、紙で出した書類が上司を巡っていかなければ行けないのは手間がかかり面倒な上に決済が遅くなります。そこはぜひ、改善して貰いたいものですね。
大正製薬はやばい？まとめ
調べてみたところ、大正製薬の会社自体の経営が今すぐやばいという事ではないようです。
しかし薬価改定が2018年に行なわれたことや社長が替わったことで株価の暴落が起きたことを受けて生き残りをかけて大量リストラやMOBの実地などを行ない、停滞する経営を打破しようと動いています。
未だに古い体制が残り、同族経営を続けており独自の経営方針を進む大正製薬は部外者からはやばいとみられがちな状況があるようです。大きな会社でありながらも経営サイドや役員に同族を未だに採用しているのは現代の会社経営においてちょっと違和感を感じます。
この同族・一族経営という所がパワハラや社長の無能というやばいうわさを生み出していることから鑑みて、新しい風を経営陣に取り入れる必要もあるのではないでしょうか。
大正製薬の商品はリポビタンDやパブロン、コーラクなど馴染みも深く、無くなってほしくはない商品も沢山ありますよね。ぜひ、経営改革を推し進め、より新しい企業へと進んでほしいものですね！